このたびの東日本大震災により被災された皆様、関係の皆様に心よりお見舞い申し上げます。 被災地の一日も早い復興を心よりお祈りいたします。

理事コラムについての原稿依頼を３月１１日の震災前にいただいており、他のテーマで既に原稿を書き終えていたのですが、今回の震災にてさまざまなことを私自身が考えさせられ、もう一度原稿を書き直すことにしました。しかし残念ながら、まだ頭の中がうまく整理されておりません。おそらく、皆様も３．１１以後にさまざまなことを考えさせられ、人生観が変わった方も多くいらっしゃると思います。 そこで３．１１を経て現在まで今回の東日本大震災に関して海外メディアが発したメッセージのいくつかをご紹介したいと思います。

 中央日報（韓国）
「これほど大規模な災害の中でスーパーで商品を盗むことはおろか、商品の代金を払うために何で待つ市民を見て、外国人たちは感嘆の声を上げた。だが真に驚くべきことは、日本より貧しい国も、日本を憎み嫌っていた国も、日本を助けるために胸襟を開いたという事実だ。日本人は、自らを経済大国であるにもかかわらず友人がいない国だと自己批判してきた。しかし、周辺にともに泣き、傷を癒す隣人がいることを、日本人は震災の中で知ったことだろう。」

 イズベスチア（ロシア）
「驚くべき自己統制と、他者への気遣い。日本人は自分たちを一つの大きな家族と捉えている。そこには強い道徳観、強い民族的自覚が影響している。」

 ワシントン・ポスト
「大災害が起こった後には社会の強さが露呈する。生存者らは穏やかで理性的であるだけではなく、礼儀正しさと驚くほど互いに励まし合い、困難に立ち向かっている」 「日本は世界で唯一、原爆投下された国だからこそ、可能な限り精密に原子炉を作っているはずだ。有能で技術に秀でた日本人が安全な原子炉をつくることができなければ、誰ができるというのか」

 タイム（アメリカ）
「日本の政治家や官僚は覇気がないだけではない。産業界と癒着した“体制“を築いているのだ。」 「国全体が対処に追われる今、甘やかされて育った若者たちが新たな時代の苦難を乗り越えようと立ち上がっている。自分の時間を提供したり、義援金を送ったりと、かつてない数の若者たちが、被災者支援のボランティア活動に参加しているのだ。」

最後に３．１１を単なる悲劇ではなく、日本の転換点となることを願って以下の記事で締めくくります。

日本能率協会が４月20日まとめた今春の新入社員意識調査によると、「10年後の日本社会は、より良い社会になっていると思うか」という質問に55.9％が「なっていると思う」と回答した。上司・先輩社員の43.5％を12.4ポイント上回った。氷河期の就職活動を乗り越えた新入社員世代は、入社直前に起きた東日本大震災をバネにしようと前向きな姿勢を見せている。